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プロジェクトの成功の目的に、今こそ人材育成を含める!

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多くのお客様とお話しをしていると、2014年4月からの新年度は、益々IT人材の不足が顕著になるとの声を良く伺います。

喫緊はWindowsXPや消費税対応ですが、少し先のプロジェクトを見ると、一例は、マイナンバー制を代表とした、官公庁におけるシステム開発に伴う要員の囲い込み。
それ以外にも、民間企業において先送りしていたシステム刷新プロジェクトの開始。
そして、ビジネス環境の変化に伴う、戦略的IT投資などなど

様々なプロジェクトが一度に開始していることもあり、アーキテクト、プロジェクトマネジャー、SEなどあらゆる職層で、人手不足が生じているようです。

このような人手不足の状態でも、多くのプロジェクトは、納期優先でスタートしてしまいます。なぜならば、ビジネスの機会損失を経営者としては防ぎたいと思うからです。しかし人はただ集めれば良い訳ではなく、プロジェクトの特性に即した適切な人選が、その成功のためには必須です。ところが現実的には、「人は何とかなる、もしくはベンダーに強く言う」ような期待値でプロジェクトを進めてしまうことが良くあります。よって現場は、不十分な体制でやらなければならない仕事に追われながら、人を集めつつ帳尻を合わせる自転車操業に陥ってしまいます。これを船に例えると、目的地に向かって船は出港してしまったが、船長・船員は不十分な状態で航行している。よって安全対策に気を配ることが出来ず座礁。

現実のプロジェクトでは、上記のようにならないようにするために、プロジェクトメンバーは一生懸命従事します。
しかしプロジェクトを前に進めるだけでも大変であるため、

・如何にQCDを達成するのか?
・如何にチェンジマネジメントを行うのか?
・如何にリスク管理を行うのか?
・如何に課題管理を行うのか?
等々に忙殺されてしまうため、プロジェクトを通じて人材を成長させようということまで、気が回らなくなります。

ただこれは、ここ10年ぐらいは同様の構造であったと感じており、結果的に勝手に育つ人しか育っていない現状も見受けられます。現時点においては、まだシステムを更地から作った職人が現場にいるため、最悪の場合その人を頼れば、プロジェクトは何とか完遂できるかもしれません。ところがこの職人は、近い将来年齢の関係で現場を離れます。

団塊世代が一斉に定年になることから、現場固有の技術の継承が困難になる恐れがあると言われた2007年問題から早くも7年が経過。企業ごとに様々な対応は取っているものの、いよいよ現場のスキル伝承は待ったなしであると思っております。

今活況を呈しているIT業界において、今こそ人材育成を真に行う最後のチャンスと位置づけ、自社のプロジェクト成功のQCDに、H(人材育成)を加えてみませんか?

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Profileプロフィール

竹内博樹
竹内博樹
1991年 筑波大学卒業後、三和銀行のシステム子会社である三和システム開発株式会社(現、三菱UFJインフォメーションテクノロジー株式会社)入社。同社にて銀行業務のリテール、法人、国際の各分野において、大規模プロジェクトにおける企画・設計・開発に、主にプロジェクトマネジメントを実行するマネージャとして携わる。また開発後の保守にも従事するなど、幅広い業務でマネージャとして活躍。2004年より当社にて、大規模プロジェクトにおけるPMOの運営およびプロジェクトマネジメント支援や、IT部門の組織改革等、幅広くコンサルティングを手がける。 保有資格:情報処理 プロジェクトマネージャ、PMPほか。PMI会員、PM学会会員。

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