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コミュニケーションの密度が組織を活性化する!

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 最近暑い日が続いておりますが、皆さまお変わりございませんか?(本ブログをUPした2014年7月30日時点)

 世代、性別、生活環境、国籍等々が異なる人たちが共に仕事をすることは、IT業界においても当たり前の環境になってきました。

 ダイバーシティ、つまり多様な人材が物事に取り組むことで仕事の生産性を上げ、ビジネスの伸張だけでなく個人の幸せも同時に目指すことは、企業にとって、組織にとって避けられません。

 さて先日、某製造業のシステム子会社の役員の方とお話しした際に、同社の取り組みが心に残りましたのでご紹介します。

 その内容は、20年ぐらい前までは日本企業でよく行われていたであろう、懐かしいものでした。

 ・6名以上、かつ2時間以上人が集まる場に対し、1人当たり数千円の補助を支給する。
  ただし宴会は対象外。
 ・その場の雰囲気を1枚で良いので、写真を会社に提出する。

 『コミュニケーション補助』と言われているようですが、目的はコミュニケーションの量・密度を高めること。

 普段、仕事の面しか見えていない人の別の側面が見えることで、相手に対する理解が深まる効果が期待できるようです。

 最近はランニングが流行っているとのこと。

 この補助は強制ではなく、自立的に利用されることが大切です。現在は、お話しを伺った社員を想う役員の方の情熱もきっかけとなり、利用が進んでいるようです。

 
 しかしこの取り組み、仕事以外の時間を、会社があたかも強要しているかのような感覚を抱く方もいらっしゃるかもしれません。

 私が社会人になった20数年前は、日々の上司との飲みニケーションや、週末のバーベキュー大会や運動会、旅行などを行っていました。しかし仕事とプライベートは分けたいと言う価値観が強くなってきたり、お子様を持つ共働きの方が職場に増えてきたことなどから、仕事外の時間に社員と時間を共にすることは、難しくなってきました。

 そのため日中の時間帯で、如何にコミュニケーションを図るのかが重要になってきますが、時間外削減の圧力が強い中で、個々人の気持ちは、処理すべき自分の仕事をこなすことに集中するが故、仕事を共にする身近な方との何気ない日々の会話が減っている気がしています。

 ITの現場は、今でも人と人との関係で仕事を達成しなければならない環境です。よってコミュニケーションが減ると、お互いの認識に齟齬が生じ、仕事のより戻しや不必要な仕事を強いられる可能性が高まります。

稲穂_201407

 このような環境を改善し、皆が目標に向かって仕事を進めるために、会社が考えた機会のひとつとして『コミュニケーション補助』が出来たのではないか、そのように感じながら役員の方のお話しを興味深く拝聴いたしました。

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Profileプロフィール

竹内博樹
竹内博樹
1991年 筑波大学卒業後、三和銀行のシステム子会社である三和システム開発株式会社(現、三菱UFJインフォメーションテクノロジー株式会社)入社。同社にて銀行業務のリテール、法人、国際の各分野において、大規模プロジェクトにおける企画・設計・開発に、主にプロジェクトマネジメントを実行するマネージャとして携わる。また開発後の保守にも従事するなど、幅広い業務でマネージャとして活躍。2004年より当社にて、大規模プロジェクトにおけるPMOの運営およびプロジェクトマネジメント支援や、IT部門の組織改革等、幅広くコンサルティングを手がける。 保有資格:情報処理 プロジェクトマネージャ、PMPほか。PMI会員、PM学会会員。

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