DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、どういう意味？

アイ・ティ・イノベーションの能登原です。
私は、コンサルティング事業の責任者をしています。

弊社では1998年の設立以来「お客様と共に感動し、喜ぶ」をモットーに、ITを利用して事業改革を行うユーザ企業の皆さんをお客様として、お客様の課題や困っていることに対して、お客様の立場で一緒に悩み、考えた上で業務の改革やプロジェクトの成功を達成するというお手伝いをしてきました。

昨今、ITの急速な発展により、最先端の技術（AI、クラウド、5Gなど）が、コスト面でも実用の範囲に入ってきたことによって、一般の企業でも先端のITを利用し事業を創出するという意味でDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進することが普通のこととなっています。

組織全体の情報をデジタル化することで、圧倒的な生産性向上を図ったり、組織の中に蓄積されたビックデータを利用して、事業を創出するということが企業の生き残りにとって必須です。

最近、お客様からDX（デジタルトランスフォーメーション）に関して質問を受けることも多いので、これから何回かにわたって、私なりの考えを述べていきたいと思います。

QDX（デジタルトランスフォーメーション）とは、どういう意味？

ADXは2004年スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という意味で提唱されましたが、IT研究者のための研究の方向性を示すものだったようです。

経済産業省から提示された『「DX推進指標」とそのガイダンス』で示された以下の定義が日本における現状をよく表していると思われます。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを元に製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

経済産業省の定義なので、企業となっていますが、すべての組織（官公庁、学校、病院、NPO法人など）も同様です。

コロナ禍の中にあって、デジタル技術であるクラウド、ゼロトラストネットワーク、Web会議システムなどを利用して、いち早くテレワークの環境を構築し、働き方や企業文化を変革することで、圧倒的な生産性を達成する企業も現れるでしょう。

また、従来から企業の情報システムに蓄積されていたデータ（情報）に加えて、画像・映像、ボイス、GPS、SNS情報などの膨大な非構造化データも新たに扱えるようになりました。

そういった複合的なビッグデータをAI技術で分析することによって、新しい価値を発見してビジネスに利用することで、競争優位を確立することもできるようになります。

このように、自社で蓄積したデータや最新のデジタル技術を上手に利用することがDXを推進するポイントになると思います。